COLUMN

「本気で」社員の英語力向上を考える教育担当者の味方でありたい

2022.12.19

こんにちは、株式会社グローバル推進室の中山です!

のっけからテンションの高いタイトルのコラムです。

このコラムを読む人の中には、企業や団体の社員教育を担当している人もいると思います。今回は、それらの人に向けて書いています。

教育を担当しているあなたにお訊きします。「本気で」社員の英語力向上を考えていますか?筆者はこれまでたくさんの企業の教育担当者と話をしてきました。その経験から、「本気で」社員の英語力向上を考えている担当者は、非常に少ない、と断言できます。「本気で」英語力向上を考えていない担当者には、以下の特徴があります。

  1. 現状の社員の英語教育について、自分なりの課題感/意見がない
  2. 現状の英語教育の課題を知っていながらも、前例踏襲して無難に過ごせればよいと思っている
  3. 自分自身が、英語力を上達させた経験がない、あるいは上達させようともしていない

そして、成果が出ていない英語教育の典型例は、以下のパターンです。

・惰性でネイティブ講師による週1回の英語レッスンを続けている
・社員の動機づけ・フォローをせず、オンライン英会話などを提供している

筆者は、業者側の立場で、上記の事例をたくさん見てきました。このような状況が続いてしまうのには、以下のような背景があります。

・人材教育・開発の知見が育つ前に、教育担当者がくるくる代わる。担当者もそのことを知っているため、任期中は教育施策を前例踏襲で無難にやり過ごしたいと考えてしまう。
・ネイティブと英語でおしゃべりができる英会話の方が受講者ウケが良く(受講者によっては英会話を業務の息抜き代わりにしていたりする)、逆に、本気で英語を学習するようなプログラムは受講者ウケが良くない。

弊社の願いは、「一人でも多くの人が自律的な学習習慣を身につけ、英語で広がる仕事・人生を楽しめるようになる社会」の実現です。そのためには、英語を学ぶ社員の「英語学習への意識改革」が必要だと信じています。英会話レッスンにはそれなりの役割・効果がありますが、それはどちらかといえばしゃべれるようになるための「十分条件」であり、「必要条件」であるインプットを自己学習で行わなければ、英語はしゃべれるようになりません。弊社は、このことを、「第二言語習得理論」を論拠に、『英語自己学習セミナー研修』などでお伝えし、英語学習への意識改革と自己学習を促しています。たとえ嫌な顔をされたとしても、弊社はそのような役割をまっとうしたいと考えているのです。

このような、「英語の自己学習に対する意識改革の必要性」を理解し、「本気で」社員の英語力向上を考えている担当者は少なからずいます。弊社は、そうした担当者の味方でありたい、いつもそう願っています。


株式会社グローバル推進室では「一人でも多くの人が自律的な学習習慣を身につけ、英語で広がる仕事・人生を楽しめるようになる社会」の実現に向けて、『英語自己学習セミナー研修』をはじめとした各種セミナー・研修を行っています。英語教育・学習についてお悩みをお持ちの企業・団体・学校・個人の方は、ぜひお問い合わせください。

 

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